業務用脱毛器は多種多様な美容機器の中で、もっとも高価格な部類に属します。

脱毛サロンの新規開業や新たに脱毛サービスを始める際に、「業務用脱毛器をどんな方法で調達すべきか？」を考えるかと思いますが、その調達法の一つに「レンタル導入」という選択肢があります。

「業務用脱毛器のレンタル導入とは一体どんなものか？」

他の調達法との違いや仕組みなどを知ることで、自分に合った最適な調達法を見つけてみましょう。

「レンタル」という言葉自体は、誰でも馴染みがあると思いますが、その意味は「持ち主（所有者）にお金を支払ってモノを借り受ける」ということです。

業務用脱毛器の場合、持ち主（所有者）のほとんどはメーカーですので、利用者（客）はメーカーと直接レンタル契約を結び、決められたレンタル料金を毎月支払うことで、マシンを自由に使うことができるわけです。

ひとえに「レンタル契約」と言っても、個々のメーカーごとに独自の考え方があり、契約条件も様々です。

その契約条件のうち、重要な要素についていくつか取り上げてみましょう。

現在、業務用脱毛器のレンタル体系は、「初期（導入）費用」＋「月額レンタル料金」という体系が主流です。

つまり、契約当初に決められた一時金をメーカーに支払い、その後、毎月一定のレンタル料金を支払う仕組みになります。

初期（導入）費用の考え方

初期費用もメーカーごとに様々な考え方があり、目的や名目に応じて支払う金額が決められています。

まず、レンタル導入を検討する中で注意したい点は、「レンタル対象物は何か？」です。

業務用脱毛器の場合、機器本体とは別にハンドピース（光照射装置）を接続しなければ使用することはできません。

メーカーによっては、レンタル対象物を「機器本体のみ」としているケースがあります。

この場合、ハンドピースを購入することになりますので、その代金が初期費用にまわされます。

ハンドピースの代金は、メーカーごとに1本あたり15～25万円くらいが相場ですので、2本なら30～50万円程度が初期費用に加算されます。

次に「保証金」という形で初期費用を設定しているケースもあります。

保証金は、「レンタル契約を担保する」という目的で初回に支払うことになります。

ただし、契約が解除されれば保証金は返金されるのが一般的ですが、解約金などの名目や一定期間を経過するごとに償却されることもあるようです。

これもメーカーによって保証金額も考え方も異なりますので、事前によく確認したほうが良いでしょう。

その他に、初回講習代や設置料、出張料、配送料などの諸費用も別途かかることもあります。

月額レンタル料金の考え方

レンタル料金は、レンタル対象物となるマシン本体の価格や初期費用の名目、管理料、保険料、貸し倒れリスクなど総合的に加味して取り決めているのが一般的です。

月額料金については、メーカー側で「レンタルによる収益をどのくらいの期間で回収するか」によって月額に案分され、レンタル料金が決まるわけです。

メーカーによっては、一定期間レンタルし続けると、ある時点でレンタル機器の所有権を利用者（借りる側）に移すところもあるようです。

この考え方は、レンタルというよりも、ある意味で「割賦（かっぷ）販売」にみる契約方式に近い形ですね。

業務用脱毛器をレンタル導入する際には、基本的な契約期間や途中解約の条件も重要となる要素です。

たとえ表面的に月額料金が安く設定されていたとしても、契約期間の縛りの有無や解約時の規定によっては結果的に「割高」になることもあるので注意したいところです。

レンタル契約期間の考え方

業務用脱毛器のレンタル期間も、メーカーごとの独自の考え方で設定されています。

たとえば、契約期間を3年間や5年間としていることもありますし、そもそも契約期間を定めていない場合もあります。

期間の始期や終期を定めている場合、メーカー側では「定めた期間中は、借り続けてくださいね」という基本的なレンタル取引の意思が反映されています。

また、期間を定めることで、貸し手と借り手の双方とも取引上の管理がしやすくなると言う点もあげられます。

一方、期間の定めがない場合、取引が継続している限り、当初交わした契約の効力も引き続くわけで、メーカーの考え方としては「このまま、ずっと借り続けてくださいな！」と言う思惑の表れかもしれません。

いずれにしても、メーカー側にとっての契約期間は、収益の回収期間や月額レンタル料と密接に絡んでいるわけです。

途中解約の考え方

期間の定めがある場合、基本的には契約期間どおりレンタルし続けることが前提です。

しかし、たとえ契約期間が定められていても「途中解約の規定」があれば、契約期間中でも解約できることがあります。

一方、期間の定めがない場合は、基本的に「いつでも解約ができる」のが一般的な解釈です。

ただし、この場合も「途中解約の規定」があれば、それに従うことになります。

解約金の考え方

現在ある業務用脱毛器のレンタルサービスをみると、各メーカーでは「途中解約可能」と規定していることが多いようです。

ただし、途中解約が可能であっても「違約金や解約料などの解約金がどのようなものか？」が重要になってきます。

この解約金の規定も、メーカー独自の考え方が反映されます。

たとえば、実質のレンタル期間に連動して解約金を取り決めているケースもあれば、一律で規定している場合や保証金を解約金に振り替えるようなケースなどもあります。

また、メーカーが当初想定した一定期間に満たない解約では、未経過期間のレンタル料金分を解約金として一括精算したり、解約時点でのレンタル機の価値に応じて「買取精算」となることもあります。

いずれにしましても、レンタル導入を考える際には、表面的なレンタル料金の高い、安いだけでなく、解約時の規定も確認していくことが大切です。

業務用脱毛機を導入する際の調達手段には、レンタル以外にも「購入」や「リース」などもあります。

では、これらの調達手段は脱毛サロンを運営するうえで、どんな違いが出るのでしょうか？

ここからは、それぞれの特徴から自分に合った最適な調達手段を見つけてみましょう。

業務用脱毛器の調達手段を考える際に「レンタルか？購入か？」で悩まれる人も多いかと思いますので、この2つの違いはどこにあるのか見てみましょう。

① 所有形態の違い

まず、購入とレンタルの一番の違いは「所有形態」にあります。

購入とは、別の表現でいうと「売買により調達する」ということになり、現金払いでもローンを組んでも変わりありません。

購入した場合、購入代金の全額を支払った時点でマシンの所有権は、メーカーから購入者に移ります。

マシンの所有合は、所有権はあくまでメーカー側にあります。

従って、利用形態や取り扱いに関しては、メーカー側が取り決めたルールで使用しなければなりません。

また、「他人の所有物を借り受ける」ということで、借り受けた側には「善管注意義務」と言って「善良なる管理者の注意をもって、その保管・使用をなす義務を負う」ことが一般的です。

ちょっと難しい言葉ですが、要するに「借り受けたものは、借主の責任においてしっかり管理してくださいね」と言うことです。

たとえば、故意、過失を問わず、借主が借り物に損害を与えてしまった場合には、当然のことながら現状回復に要する費用は、借主の負担になるわけです。

② 資金調達面の違い

次に、購入とレンタルの大きな違いと言えば「資金調達面」でしょう。

最初から十分な購入資金を確保して事業計画を立てていれば良いのですが、購入価格によっては何百万円とする自己資金を投入することで、この先の事業を圧迫することにもなりかねません。

但し、最初に一括購入してしまえば、その後マシン導入にかかる資金は不要なので、資金繰りが見通ししやすくなります。

一方レンタルの場合は、初期費用で一時金が発生することはありますが、購入に比べれば初期の資金は少なくて済みます。

その分、運営資金にまわすことも可能で、当面はキャッシュフローが悪化する事態は回避できるかもしれません。

但し、レンタル料が毎月の費用として発生しますので、その分、損益分岐点も上昇します。

そう言った意味では、収益面の一定確保がサロン運営の当面の課題になることでしょう。

③ 会計上の違い

購入とレンタルでは、会計上でも違いが表れます。

通常、一定金額を超えるものを購入した場合、「固定資産」として帳簿計上されます。

「減価償却（げんかしょうきゃく）」という言葉を聞いたことがあるかと思います。

減価償却とは、固定資産の取得にかかった費用の全額をその年の費用としないで、耐用年数に応じて期ごとに金額を費用にあてられる仕組みです。

ここで詳しいことは割愛しますが、「固定資産とは流動性を持たない資産であり、減価償却とは購入した金額から一定期間、定められた額を経費として計上できますよ」ということです。

一方レンタルの場合は、所有するわけではなく、固定資産という概念もありません。

財務上の処理は、全額経費として取り扱われます。

結局のところ、購入とレンタルは財務上の観点から申しますと「固定資産かどうかによる財務諸表の違い」であり、一概にどっちが得なのかは言い切れないと言うことです。

購入やレンタル以外で「リース」という調達手段もあります。

よく「リース」と「レンタル」は一見すると同じように考えてしまいがちですが、それぞれの違いや共通点がどこにあるのか見てみましょう。

① 所有者の違い

リースとレンタルは、「他人ものを借り受ける」と言う点ではどちらも同じですが、違いが出るのが、「誰から借り受けるのか？」ということです。

業務用脱毛器をレンタルする場合、その多くは機器の「メーカーが貸主」となってレンタル契約を取り交わします。

一方、リースの場合は、メーカーに替わり「リース会社が貸主」となってリース契約を取り交わすことになります。

では、なぜ貸主がリース会社に替わってしまうかです。

これは、機器を借りたい人がいたとすると、販売元であるメーカーは、その機器類を一旦リース会社に買取してもらいます。

そうすると、機器の所有権はリース会社に移りますので、新所有者（貸主）となったリース会社があらためて借りたい人に貸し出すというわけです。

つまり、リースとはリース会社がメーカーから機器を購入代行し、それを貸し出しする一連のサービス形態である言うことです。

② 解約の違い

業務用脱毛器をレンタルした場合、各メーカーが取り決めた方法により「途中解約」が概ねできるようになっています。

一方のリースでは、リース会計基準によって途中解約ができないのが通常です。

もし、諸事情（倒産や廃業など）によって、どうしても解約したい場合は、リース残存期間の残債を一括で支払うことで解約できる場合があります。

そう言った意味では、リースとは「ファイナンス（＝金融）性」を含んだ契約形態であると思って良いでしょう。

③ 会計上の違い

リース契約で機器を調達した場合、リース会計基準によって細かい規定がありますが、「リース契約1件当たりのリース料総額が300万円以下」のものであれば、レンタル同様、リース料は経費処理が可能です。

リースに関する仕組みや特徴など詳しく知りたい方は、（社）リース事業協会のホームページで確認すると良いでしょう。

これまで「レンタル」「購入」「リース」という調達手段の特質や違いなどを取り上げてきましたが、業務用脱毛器の導入を考えた場合、結局のところ、どれが得なのでしょうか？

その答えは、「個々の諸事情や考え方によってマチマチ」と言うことなのですが、それではやや無責任な言い方になってしまうので、参考までに所見をお伝えしたいと思います。

①レンタルやリースはすべて利用できるわけではない

現在、様々なメーカーから様々な業務用脱毛器が市場に出回っておりますが、すべての機種について購入以外にレンタルやリースを利用できるわけではありません。

中には、「レンタルはやっているが、リースは扱っていない」というメーカーもあります。

まず、ご自身が気になる機種について、「どんな調達手段が可能なのか？」をメーカー側に確認を取りましょう。（そもそも論として、「購入のみ」という選択肢しかないこともありますので…）

②どの程度「先」を見通すかで選択肢が見えてくる!?

業務用脱毛器の導入を考える際に、どの程度「先」まで事業の見通しを組んでいるかによって、調達手段が見えてくる場合があります。

例えば、脱毛サロンの開業や既存サービスに脱毛メニュを加えるような場合、最低でも2～3年先、できれば5年くらい先まで事業収益の確保が見通せて、かつ、当面のキャッシュフローの健全性に自信があれば、資金計画に見合った価格で「購入」という選択肢はアリかと思います。

しかし、「実際にやってみないとわからない」「事業資金は十分とは言えず、多額な初期投資は無理」「もし、ヤメる時に手離れを少しでも良くしたい」ということなら、「レンタル」が視野に入ることでしょう。

③自分の価値観で決める？

事業視点以外にも個々の価値観として、「他人からの借り物でなく、自己所有にこだわりたい」のであれば、「購入」、「現金一括では手が出ないが、長期スパンで支払ってでもステータスがウリ？の高額機器を何としても手に入れたい」ということであれば、「リース」や「ローン購入」という選択肢もあります。（あまり、おすすめできませんが…）

④トータル費用で決める？

マシン調達にかかる費用には、「イニシャル費用」と「ランニング費用」があり、合算したものが「トータル費用」になります。

もし、同一機器を同一期間でかかる費用（お金）で図った場合、「レンタル」「購入」「リース」の関係は次のようになります。

購入＜リース＜レンタル

上記のとおり、機器調達のトータル費用では、「購入」が一番安くなり、レンタルが一番割高になるのが一般的な見解です。（すべて当てはまるわけではありませんが…）